| dc.relation.reference (參考文獻) | 一、 中文文獻丁兆中，「日本對東盟的文化外交戰略」，東南亞縱橫，第10期(2008年)，頁8。林志亮、陳碧蘭，「日本在泰國軟實力構建的關鍵性因素分析」，東南亞研究，第4期(2013年6月)，頁44-45。金熙德，日本政府開發援助(北京：社會科學文獻出版發行，2000年)。金熙德，日本外交30年-從福田赳夫到福田康夫(青島：青島出版社，2008年)。吳非、馮韶文，媒體與全球在地化(台北：秀威資訊科技股份有限公司，2010年)。吳家恆、方祖芳譯，Joseph S. Nye, Jr.著，柔性權力(臺北：遠流出版社，2006年)。高偉濃、胡愛清，「論戰後東南亞國家對日本認識的演變」，東南亞縱橫(2003年12月)，頁72-76。徐康明、張勤，「賠償外交：二戰後日本重返東南亞市場的策略」，思想戰線，第1期(2001年)，頁126-130。章前明，「吉田茂的外交觀」，日本問題研究，第3期(1996年)，頁39-43。張毓芹，「台灣公共外交之發展與研究-以推動參與聯合國之工作為例」，政治大學外交學系碩士論文(2006年)。張曉茹，「泰國水患的衝擊及後續因應對策」，國際經濟情勢雙週報，第1754期(2012年5月10日)，頁5-17。楊淑梅，「福田主義與戰後日本對東南亞政策」，東南亞，第1期(2002年)，頁33。蔡東杰、黎立仁主編，全球格局變遷下之東亞政經發展-臺灣與日本的視角(台北：國立政治大學當代日本研究中心，2012年)。顧長永，越南-巨變的二十年(台北：台灣商務印書館股份有限公司，2007年)。二、 英文文獻Akitoshi Miyashita, Beyond Passivism: Gaiatsu, Interests and Japan’s Foreign Aid Diplomacy (New York: Columbia University, 1997), p. 131.Anholt, Simon, Branding Places and Nations (London: Profile Books, 2009).Arase, David., Japan’s Foreign Aid - Old continuities and new directions, New York: Routledge, 2005).Beeson, Mark, CONTEMPORARY SOUTHEAST ASIA ( UK: palgrave macmillan, 2009).BROINOWSKI, Alison, Understanding ASEAN (London: Macmillan Press, 1982).CASSEN, Robert, Does Aid Work (New York: Oxford University Press, 1994).Leonard, Mark, Public diplomacy (London: Foreign Policy Centre, 2002).Narongchai Akrasanee, ASEAN-JAPAN RELATIONS Trade and Development (Singapore: Institute of Southeast Asian Studies, 1983).Nesadurai, E. S. Helen, GLOBALIZATION AND ECONOMIC SECURITY IN EAST ASIA (New York: Routledge, 2006). RODAN, Richard and Hewison, Kevin, The Political Economy of South-East Asia and Introduction (New York: Oxford University Press, 1997).Snow, Nancy, Taylor, M. Philip, Routledge handbook of public diplomacy (New York: Routledge, 2009).SUEO SUDO, The Fukuda Doctrine (Singapore: Institute of Southeast Asian Studies, 1992).三、 日文文獻荒井利明、ASEANと日本 (東京：田中出版、2003年)。綾部恒雄、石井米雄、もっと知りたい タイ（東京：弘文堂、2001年）。安藤一生、「ベトナム日本文化交流センター・オープン日本生まれの「木」がベトナムの「土」で育つ」、をちこち : 遠近（2008年第23号）、68ページ。磯部啓三編、白石昌也、「ポスト冷戦期インドシナ圏の地域協力」、ベトナムとタイ－経済発展と地域協力（東京：大明堂、1988年）。李美智、「韓国政府による対東南アジア「韓流」振興政策--タイ・ベトナムへのテレビ・ドラマ輸出を中心に」、東南アジア研究（2010年48卷第3号）、265－293ページ。有賀貞、渡邊昭夫編、講座國際政治－日本の外交（東京：東京大學出版社、1996年）。大石裕、山本信人、イメージの中の日本 ソフトパワー再考(東京：慶応義塾大学出版会、2008年)。大芝亮、日本の外交 第5巻（東京：岩波書店、2013年）。岡部達味、ASEANをめぐる国際関係（東京：日本国際問題研究所、1978年）。柿崎一郎、物語 タイの歴史－微笑みの国の真実（東京：中央公論新社、2007年）。金子将史、パブリック・ディプロマシー 「世論の時代」の外交戦略（東京：PHP研究所、2007年）。木村汎、グエン‧ズイ‧ズン、古田元夫編、日本‧ベトナム関係を学ぶ人のために（京都：世界思想社、2000年）。北山晴一、「80年代を語ることの意味（2）－大平総理の政策研究会がめざしたものとは」、21世紀社会デザイン研究、第8期(2009年)、15ページ。小谷俊介、「我が国のパブリック・ディプロマシーの変遷と今後の課題―インドネシアの事例を中心に―」、技術と文化による日本の再生 : インフラ、コンテンツ等の海外展開. 総合調査報告書（2012年9月）、161ページ。小浜裕久、ODAの経済学（東京：日本評論社、1998年）。近藤誠一、「日本の文化外交戦略―文化外交の最前線で考えたこと」、GAIKO FORUM (2005年12月)、22-27ページ。杉良太郎、「民間外交のパイオニア－外務省よりべトナム親善大使に委嘱された」、財界人（2005年12月号）、57ページ。スリン‧ピッスワン、「福田ドクトリンの今日的意味を考える」、国際問題(2007年12月)。末廣昭、タイ 中進国の模索（東京：岩波書店、2009年）。田中明彦、アジアのなかの日本(東京：NTT出版株式会社、2007年)。田中康友、「ポスト‧ベトナムの東南アジア安定化政策としての福田ドクトリン－外務省アジア局の政策形成プロセスに着目して－」、アジア研究(1996年6月)。坪井善明、ベトナム新時代―「豊かさ」への模索(東京：岩波書店、2008年)。永野慎一郎、近藤正臣編、日本の戦後賠償―アジア経済協力の出発（東京：勁草書房、1999年）。西垣昭、開発援助の経済学:「共生の世界」と日本のODA（東京: 有斐閣、1997年）。疋田正博、「タイにおける日本研究」、日本研究、第10卷(1994年)、43ページ。ファン・ハイ・リン、「ベトナムにおける日本研究と研究者育成」、国際日本学 : 文部科学省21世紀COEプログラム採択日本発信の国際日本学の構築研究成果報告集（2010年第8号）、25ページ。安田靖、タイ（東京：中央公論社、1988年）。吉川利治、日本と東南アジア（東京：東京書籍、1992年）。吉沢四郎、高柳先男編、日本ODAの総合的研究－タイにおける事例（東京：中央大学出版部、1995年）。吉田茂、回想十年第一卷(東京：新潮社、1957年)。波多野澄雄、佐藤晉、現代日本の東南アジア政策1950-2005(東京：早稻田大學出版部、2007年)。信夫清三郎編、日本外交史(東京：每日新聞社、1974年)。平野健一郎、「戰後日本外交における文化」、渡辺昭夫編、戰後日本の对外政策（東京：有斐閣、1991年）。宮城大蔵、「アジアの変容と日本外交」、波多野澄雄、日本の外交第2卷-外交史戦後編（東京：岩波書店、2013年）。山影進、「外交イニンシアティブの試金石－対東南アジア外交の戦略的重要性」、国分良成編、日本の外交第４卷－対外政策 地域編（東京：岩波書店、2013年）。四、 網路資料北京日本學研究中心歷史沿革，北京日本學研究中心， (2014年10月27日) 。日本文化中心概要，日本文化中心，(2014年10月27日)。「日本-湄公河5國峰會東京開幕」，泰國世界日報新聞網， (2009年11月7日)。日本與越南確認在南海問題上合作，日經中文網， (2015年4月22日)。“About U.S. Public Diplomacy,” PublicDiplomacy.org, (Feb 12, 2015).Leonard, Mark, Public diplomacy (London: Foreign Policy Centre, 2002).成功裏に終えたASEANとの交流年－「日本ASEAN交流年2003」－［最終回］、日本経団連 活動レポート‐経済くりっぷ、2004年1月27日、。泰日協会学校の歴史的経過とその運営について、泰日協会学校シラチャ校（シラチャ日本人学校）、2014年12月4日、。沿革、チェンマイ大学人文学部日本研究センター、2015年3月17日、。五、 官方資訊国際交流基金、東南アジアとの対話：文化交流をめぐって（東京：国際交流基金、1977）。「新しい時代の国際文化交流」、 国際文化交流に関する懇談会報告書（1994年6月）。ASEAN諸国における対日世論調査、外務省、2002年11月、。Grants Database For the year 2003、国際交流基金、2003年8月3日、Grants Database For the year 2005、国際交流基金、2005年2月19日、Grants Database For the year 2006、国際交流基金、2006年3月12日、平成24年度計画、国際交流基金、2012年4月10日、 。第5回アジア文化交流懇談会 議事要旨、アジア文化交流懇談会、2013年9月30日、 。平成25年度計画、国際交流基金、2014年3月20日、 。平成26年度計画、国際交流基金、2014年3月4日、 。外交青書－各国の情勢及びわが国とこれら諸国との関係－アジア地域（昭和53年），外務省，2014年5月19日，。年報平成24 (2012)年度-日本研究・知的交流事業概観、国際交流基金、2013年10月、。年報平成25 (2013)年度日本研究と知的交流、国際交流基金、2014年10月，。文化芸術交流年報平成25 (2013)年度 PDF版、国際交流基金、2014年10月1日、 。日本研究フェローシップ、国際交流基金、2015年3月17日、。海外在留邦人数調査統計平成26年要約版（平成25年（2013年）10月1日現在）、外務省、2015年3月26日、 。をちこちWochi Kochi Magazine、JAPAN FOUNDATION、2014年10月27日、。日本国とタイとの間の文化協定、外務省、2014年11月26日、。東南アジア青年の船、内閣府、2014年8月8日、。日タイ関係概観－文化交流、在タイ日本国大使館、2014年12月5日、。最近のベトナム情勢と日ベトナム関係（概要）、外務省、2015年3月4日、。平成19(2007)年度 知的交流会議助成プログラム 助成対象事業一覧、国際交流基金、2015年3月12日、 。平成20(2008)年度 知的交流会議助成プログラム 助成対象事業一覧、国際交流基金、2015年3月12日、 。平成21(2009)年度 知的交流会議助成プログラム 助成対象事業一覧、国際交流基金、2015年3月12日、 。平成22(2010)年度 知的交流会議助成プログラム 助成対象事業一覧、国際交流基金、2015年3月12日、 。平成23(2011)年度 知的交流会議助成プログラム 助成対象事業一覧、国際交流基金、2015年3月12日、 。平成24(2012)年度 知的交流会議助成プログラム 助成対象事業一覧、国際交流基金、2015年3月12日、 。平成25(2013)年度 知的交流会議助成プログラム 助成対象事業一覧、国際交流基金、2015年3月12日、。図書寄贈プログラム 平成16(2004)年度寄贈先一覧 / アジア、国際交流基金、2015年3月17日、。アジアにおける平和と繁栄のための戦略的パートナーシップに関する日本ベトナム共同声明、外務省、2009年4月20日、。杉良太郎氏に対する日ベトナム特別大使の委嘱状交付、外務省、2015年4月18日、。在留外国人統計（旧登録外国人統計）統計表、法務省、2015年4月24日、。2014年3月5日，研究者赴國際交流基金東京本部訪談之資料。2014年7月16日，國立政治大學石原忠浩教授赴越南訪談國際交流基金越南日本文化交流中心人員之資料。 | zh_TW |
